(IP)R2年秋 問100

電子メールにディジタル署名を付与して送信するとき,信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用することに比べて、送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合の受信側のリスクとして,適切なものはどれか。

 電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。

 電子メールが途中で盗み見られている危険性が高まる。

 電子メールが途中で紛失する危険性が高まる。

 電子メールに文字化けが途中で発生しやすくなる。

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正解:ア

解説:
ディジタル署名を用いることで送信者の本人確認と送信データ(本問の場合はメール)に改ざんがないことが証明されます。ただし、本人確認を行うには公開鍵暗号方式の技術を用いる必要があり公開鍵の持ち主が本人であることを第三者機関(認証局:CA)により認定することでより真正性を高めることができます。

ア.認証局による証明がないため本人確認ができなくなる可能性があります。

イ.盗聴のリスクとディジタル署名は無関係です。ディジタル署名により改ざんの有無は判りますが改ざんがなければ盗聴の有無は判りません。

ウ.メールの紛失(メールロスト)とディジタル署名は無関係です。

エ.ディジタル署名と文字化けの発生は無関係です。

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